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現在行われている稼働計画作成とのかかわり


翌日と翌々日の稼働計画作成
翌日と翌々日の稼働計画作成のフロー(図3.6)について説明する。
蓄電池を付設した場合は、前日の発電予測は必要としないが、蓄電池を付設していない太陽光に対しては予測が必要となる。
また、日本の電力会社は自社製発電予測システムを開発しているので、そのシステムを利用すればよい。あえてPVSSの予測システムを使用する必要はない。
しかし、聞くところによると予測信頼度が悪く、太陽光が大量に導入された時には大きな問題を引き起こす可能性がると言われている。
予測発電量の集計は、蓄電池を持たない産業用太陽光発電の予測発電量と、自己消費のある家庭用太陽光発電の場合は消費量も予測し消費量を除く発電量と、風力などの太陽光以外の再エネの予測発電量と、蓄電池からの放電量を加える。
蓄電池からの放電量については、発電保障機能を採用しているかどうかで図3.7ように変わってくる。尚、発電予測は、翌日分の予測と翌々日の二日分の予測を行うので、翌日と翌々日の対応が異なってくる。(図3.7)



予測結果を集計した後、需要と再エネ発電の差分を計算する。
その差分を稼働計画作成処理に渡す。
この差分に対して、翌日と翌々日の内燃機関等の稼働計画を作成する。



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