東京電力には出力抑制はあり得ないが都市伝説になっていたが、その伝説も終わりになる。
経産省は、九州を意識して出力抑制対策を打ち出している。
すなわち、連係線拡大、火力発電の対応、オンライン制御拡大、経済損失の調整の4種である。
しかし、その対策空しく、九州本土ですでに昨年より多く抑制が発生している。
このままでいくと、東京電力は承認済未稼働案件が稼働し始める数年後には、
主力電源化も未達の上、年間の抑制回数は昼が289回、夜が76回で、
太陽光発電業者の年間売電収入は90パー以上の減収となる。
倒産した太陽光発電業者の屍（しかばね）累々となる。
風力発電も昼と夜に抑制され、収入は雀の涙。風力発電業者も屍累々となる。
何故、数年後にこんな悲惨の状態になるのか?
東京だけでなく、日本全域でそうなる。
日本全域が供給過剰になるのに、その対策が全くないことである。
薔薇ご安心ください。解決策があります。自称「再エネ界コロンブスの卵」HBBSです。
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