再エネ化率が高くならなければ、日本の脱CO2も脱石油も、もちろん脱原発も実現出来ない。
技術大国日本なら、世界に先駆けて、再エネ化率100パーセントを実現すべきだ。
現在、経産省指導の出力抑制方法では、全く話にならない。 （2020/1/27)
 Ⅰ．接続承認済みの全てが稼働し始めると、 日本全国出力抑制だらけになる。 （2019/9/30）現在検討申込と承認済みの全てが稼働すると、 風力が22倍、太陽光が2倍、全再エネが2.8倍で稼働することになり、 日本全国が出力抑制だらけになる。 （１）その時の東京電力は！！（5月の稼働想定） 検討申込と承認済みの全てと既に稼働中の合計は、太陽光 =3,601万kW、 風力=3,159万kW、その他=1,404万kWである.その全てが稼働すると、 ほとんど毎日が出力抑制になる。（図１）は５月の稼働図である。 詳細は⇒⇒さすが、東京電力、風力３０ＧＷ追加拡大で、・・ （図１）  （図表をクリックすると拡大します） その時の再エネ化率は38.9パーセント、主力電源にはまだまだである。 しかし、出力抑制は頻繁に出始める。太陽光は発電した電気の31パーセン トが、風力は15パーセントが抑制として捨てられる。 （図２）  （２）主力電源を目指して更に再エネを拡大 主力電源を目指して太陽光=1,000万kW追加、風力=1,000万kW追加した 稼働図が（図３）である。 （図３）  （図表をクリックすると拡大します） 2,000万kWも増えたのに再エネ化率は測定誤差程度の2.3パーセントしか伸 びず、主力電源には少し足りない41.2パーセントである。 拡大させたもののほとんどが出力抑制として捨てられた。太陽光で発電し た量の内45パーセントが、風力は31パーセントが捨てられる。 仮に、出力抑制として捨てられる分が有効発電量として利用されれば太陽 光は31パーセント、風力が35パーセントとなり、合わせて66パーセントの 押しも押されぬ主力電源になっていた筈である。 （図４）  （図表をクリックすると拡大します） （３）更に再エネ化率を高めるためにやるべきこと 出力抑制が頻発している状態では、再エネ化率を高めることは理論的にも 不可能であることが明確になった。 現在経産省の再エネ担当部署では、効果の極めて少ない出力抑制対策なる ものを審議会などで議論はしているが、「再エネ化率を高める」ことに関 しては具体的に何も議題にすら上がっていない。以前に決めた目標値「22 ～24パーセント」のままで、それ以上にする気もなさそうだ。 経産省はさておき、弊社は独自に再エネ化率100パーセントにする独自の 研究し、特許も取得している。 弊社独自技術項目を列挙し、説明は（４）（５）で図に合わせて行う。 再エネ化率を高める技術の概要は、次の3点である。 ①太陽光の「タケノコシンドローム現象」を解決する ②火力発電の最低出力をゼロまで下げる ③需要に対する供給の㈱側聞をグリッド・ストレージで調整する （４）５月ゴールデンウィーク期間の詳細 弊社独自技術を使用した結果を簡単に説明する。 太陽光発電はHBBSとセットにして導入し、一日の発電分を蓄電池 (HBBS)に保存し、発電終了後の翌日の稼働開始時に２４時間かけて均 等放電する。これによる南中時に発電量が極端に増える「タケノコシ ンドローム現象」は亡くなる。（図５）でPV発電は需要超過すること なく横に広がっている。 天気に左右されて不安定な太陽光の発電量を目標値通りに供給するた めに使用する「グリッドストレージ（GS）」に需要超過分を保存す る。不足の時はGSから補充する。 現在、再エネの急激な変化や需要の変化に対しての調整は火力発電の 下げ代／上げ代機能で行っている。従って火力を極端に下げてしまう と、その調整機能が生かされない。 （図５）では火力発電は一切稼働 させていない。 GSは火力の調整機能以上の能力がある。だから、火力は完全停止して も構わない。（図５）で風力が需要を超過しているときは、GS折れ線 はマイナスで、超過していない時はプラスになっている。 太陽光も風力も発電量が少ないとき、本来はバックアップ電源が稼働 しなければならないが、GSがその機能を果たしていることも見て取れ る。 （図５）  （図表をクリックすると拡大します） （６）HBBSとGS使用 5月1ヶ月間の再エネ化率は100パーセントである。原発も火 力も稼働していない。また出力抑制も発生していない。需要 を超過した分はGSに保存され、後で必要なときに使用される ので、抑制にはならない。 がはっきりと見て取れる。 （図６）  （図表をクリックすると拡大します） 最後までご精読ありがとうございます。ご質問、ご感想、反論等 ozaki@smart-center.jpまで直接お送りください。 |
