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需給保障のもたらす効果

日を制すると年を制する

一日24時間の需要量と保障値放電量の関係を図式化すると図6.6のようになる。

保障量の一番少ない保障値1は、需要最低日5月5日の需要に、ぎりぎりに対応している。
  (「対応している」と言う意味は、そ「の日は太陽光だけで需要の殆どを賄うことが出来る」、
        別の言葉でいうと、「その日の再エネ化率は太陽光だけでほぼ100%」と言う意味である)

保障値2は、次に需要の少ない1月1日に対応している。
保障値3は、平均的需要量の日4月25日に対応している。




1年間の保障値は、年間の発電量を予想して年36旬で決めるため、1年間で見ると滑らかに変化する。(図6.7)日単位で見る場合は横軸は時間であり、その時間に対する需要量または放電量が縦軸になる。年単位の場合(図6.7)は、横軸は日となるため、縦軸は一日の発電量になる。

1年365日の発電量と保障値のグラフが図6.7であるが、これを見ると、保障値1は年間の閑散日の一日当たりの総需要量と保障量はほぼ一致する。
つまり、5月5日の需要は、太陽光発電でほぼ供給されることを意味する。5月5日の再エネ化率は100パーセントとなる。
保障値3であれば、3月の末から6月の末まで、太陽光だけで供給出来、余剰分はGSへ蓄電することを表している。その間は、原発も火力も、お休みしても構わないことになる。24時間放電で、需給バランスの対応が出来れば、太陽光発電だけで長期間の需要を満たすことが出来るようになる。




                                                                                                                               次へ進む











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