太陽光発電で日本が明るく活気づく。
アベノミックスより１００倍の経済効果。
電力業界のダウンサイジングが始まる。 大幅ダウンで毎月の電気料金が毎月半額程度になり、 月５千円の余裕が家庭に生まれる。 余裕分は日ごろ欲しいと思っていた物の購入や飲食に回る。 年間にすると、企業分も含めて９兆円／年となる。 アベノミックスよりもはるかに大きな効果となる。 太陽光大量導入で、日本の電気の半分は太陽光となる。 太陽光の再エネ化率が５０パーセントである。 これにより化石燃料の購入費が半額となる。 燃料購入費は４兆円から７兆円だったものが半額となる。 外貨減少を防ぎ、電力会社の経営に貢献する。 アベノミックスよりもはるかに大きな効果となる。 再エネ化率５０パーセントは、空き地が少なく、 地価の高い都会には無理である。 無理な部分は地方が引き受ける。地産都消だ。 地産都消で地方は毎年数兆円の収入が増え、雇用も創生できる。 安倍政権の地方創生より遥かに現実的で効果絶大である。 原発の４０年ルールを厳格適応で、４０年以上使用するための 再審査対応コストは、太陽光の発電コストに太刀打ちできずに、 安倍政権の方針とは逆に、原発は自然に消えて行く。 世界中、今や電気自動車に向かっている。 中国では、25年までには5台に1台は新エネルギー車にし、 新車にはガソリンエンジンは搭載させないとしている。 フランスや英国でも40年以降は、 ガソリン車とディーゼル車は販売を禁止する。 日本でも30年代以降は電気自動車が確実に増え、電気需要が増える。 増えた電気を化石燃料で発電したのでは、 電気自動車に替えた意味がない。 太陽光で発電した電気を天気に左右されずに、 事前に約束（保障）した量をベース電源として供給するために、 スマートグリッドを使用する。 スマートグリッドには当分使用しない膨大な電気が保存される。 この膨大な電気を使用して、 ①電気自動車向け電気スタンドへ供給 ②液体水素にして海外へ輸出 ③新電力向け30分同時同量支援サービス ④電力間連携に代わる電力支援 新しいサービス（ビジネス）が出現する。 これは日本の新産業革命の始まりである。 これは安倍政権の第３の矢より 遥かにスケールが大きくかつ効果的である。 | 安倍政権の最大の失政は再生可能発電に力を入れなかったことだ。 もし力を入れていれば、今頃はもっともっと景気が良くなっていたはずだ。 |