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作業スペース2

再エネ化率80パーセント以上になると、火力発電所は不要となる。
これにより、電力部門の脱CO2が、いち早く実現する。
我が国の電力需要は夏ピークと冬ピークがあり、太陽光発電の特性とは相性が悪い。
相性の悪さにもめげずに、PVSSはグリッドストレージを使いこなして、1年間の同時同量を実現する。
火力発電所退出による経済効果はとてつもなく大きい。
東京電力の火力発電所は、東京湾を囲んで15ヶ所あり、社員と下請けを合わせて4千~5千人が働いている。
年間の燃料費は石油価格と為替相場で1.5兆円~3.0兆円と大きく変動している。
火力発電所維持のために原価償却費、修繕費、人件費、固定資産税の合計年間3兆円必要だ。
東京電力が再エネ化率80パーセント以上になると、火力発電が不要となるため、
脱CO2と東京電力1社で年4兆円~5兆円近いコスト削減が可能となる。
(太陽光の電力を1kWh当たり10円で買い取ると、2兆円の買取費用が課かる)


Ⅰ.火力発電なしに再エネだけで電力を供給することの難しさ
1.図1の説明
再エネ化率100パーセントになってもピーク時の需要を太陽光では満たせない。

(図1)

    2.火力発電の稼働と大気の問題

Ⅱ.PVSSの安定給電保障・調整力保障とは



保障値の決め方


Ⅲ.再エネ化率80パーセントで本当に1年間の供給ができるのか?
    1.シミュレーション環境

    2.シミュレーション結果

    3.火力発電が不要となる効果
    (1)東京電力の火力発電
    (2)火力発電に必要なコスト実績










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