どれだけ発電を保障できるのか?

実際に出力抑制が出された種子島に適応したらどうなるか?

(1)種子島の場合


既に種子島では、太陽光発電に対して2月以降、殆どの晴天日は出力抑制されている。

抑制日は、2月21日、28日、3月11日、19日、20日、22日、28日、4月15日、19日、20日、29日の11回であった。

出力抑制日は、いづれの日も9時00分から16時00分の間、発電は禁止された。

現在稼働しているのは認定受付済みの3分の一であるが、残り分が稼働すると、晴れの日だけでなく曇りの日も抑制せざるを得なくなる。

種子島にPVSSを導入すると、未稼働分が稼働開始したとても、出力抑制にはならない。

直接系統接続すると、南中時の出力が28,437kWになるものが、蓄電池に蓄電するため、放電が、時間当り9,633kWとなる(図4.3)ので、深夜の最低需要以下となり、何ら問題は発生しない。


(2)九州電力の場合


再エネ申請量が多いため、近々に出力抑制が頻発されると予想される九州電力に、PVSSを導入した場合、どうなるか?

原発178万kWとバイオなどの再エネ425万を合わせて603万kWをベースとして、太陽光を乗せると、南中時の発電が2,055万kWとなるが、PVSSを使用すれば、需給保障機能を働かせることによって、何ら出力抑制は発生しない。(図4.4)

PVSSと原発が共存可能であることを強調しておく。

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