太陽光の比率が高い日本で、日本全体の再エネ化率を40～50パーセントまで高めるには、太陽光発電は、国内全地域で、最低需要日における南中時需要の3倍の太陽光発電を受け入れる仕組みが必要となる。

九州電力で３倍の太陽光が発電すると、南中時の超過分は2,036万kWで、一日の超過発電量は12,671万kWhになる。現在、九州と中国間の連携線容量は557万kW(図2.4)、揚水動力は250万kW(表2.5)程度で、併せて807万kWで超過分2,036万kWの３分の一程度しか受け入れられない。

(上記計算には原発の稼働を入れていないので、実際の原発稼働を入れると原発分が底上げされて、超過分はさらに増えることになる）

最大の問題点は、日本の全ての地域で、需要の３倍程度の供給力になっていると、晴れの日は、日本の全地域で、需要の３倍の発電をしている状態になる。悪いことに、日本は西の端と東の端が兵庫県の明石を中心にして３０分前後のズレしかないため、東と西がほぼ同時に南中時の最大発電時間になる。日本全国ほぼ同時に需要超過の時間が一致してしまうため、どの地域も他所の過剰分を受け入れる余裕はない。曇り空の地域で、発電量が落ちたとしても、ちょうど需要分程度は発電しており、同様に、他所の超過分を受け入れる余裕はない。

米国の場合、東海岸と西海岸では時差が4時間あるので、東海岸が南中時の最大発電になっても東海岸はやっと日の出が始まった程度で、まだまだ最大発電にはなっていない。東海岸が南中時の最大発電で供給過剰になった場合、西海岸はまだ最大になっていないので、過剰分を西海岸側に処理してもらう意味はある。

太陽光発電が極めて多い日本で連携線の容量を増やしても、ある地域が太陽光で供給過剰になったときは、ほかの地域も同じように供給過剰になっている可能性が高いので、連携線の容量を増やしても太陽光の導入を増やすことは期待できない。

（現時点で出力抑制が実施されているのは九州電力だけであるが、来年３月ごろから、四国電力、中国電力、東北電力が抑制開始になる。更に、関西電力、東京電力他の原発が再稼働が始まる。その時は、どの電力会社も他所の超過分を引き受ける余裕がないので、１９年度以降は出力抑制のオンパレードになるのは間違いない）

「パネル毎に、発電業者側で蓄電池を用意しなくても、電力会社が電力系統上に大規模蓄電池を用意するので、発電業者は蓄電池を用意しなくてもよい」という説もある。このことを「長周期対応システム」と呼ばれていて東北と九州で実用化試験を行ったが、電力会社も資源エネ庁もこのシステムを使う気がない。その証拠に、電力会社別に出力抑制時間の見通しを発表しているが、各社とも年間抑制時間を1500時間程度と発表している。

⇒⇒ 出力抑制の見通しを資源エネ庁が発表

「長周期対応システム」そのものがいかに使い物にならないかは、下記へアクセスしてご確認ください。

⇒⇒ オソマツな我が国の出力抑制対策 ‼ 発電した電気の６０パーセントを捨ててしまう ‼

とにかく、出力抑制解消は、弊社のHBBSを使用するしか他に方法は有りません。

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