どれだけ発電を保障できるのか？

（１）種子島の場合

既に種子島では、太陽光発電に対して2月以降、殆どの晴天日は出力抑制されている。

抑制日は、２月２１日、２８日、３月１１日、１９日、２０日、２２日、２８日、４月１５日、１９日、２０日、２９日の１１回であった。

出力抑制日は、いづれの日も９時００分から１６時００分の間、発電は禁止された。

現在稼働しているのは認定受付済みの３分の一であるが、残り分が稼働すると、晴れの日だけでなく曇りの日も抑制せざるを得なくなる。

種子島にPVSSを導入すると、未稼働分が稼働開始したとても、出力抑制にはならない。

直接系統接続すると、南中時の出力が28,437kWになるものが、蓄電池に蓄電するため、放電が、時間当り9,633kWとなる（図4.3）ので、深夜の最低需要以下となり、何ら問題は発生しない。

（２）九州電力の場合

再エネ申請量が多いため、近々に出力抑制が頻発されると予想される九州電力に、PVSSを導入した場合、どうなるか？

原発178万kWとバイオなどの再エネ425万を合わせて603万kWをベースとして、太陽光を乗せると、南中時の発電が2,055万kWとなるが、PVSSを使用すれば、需給保障機能を働かせることによって、何ら出力抑制は発生しない。（図4.4)

PVSSと原発が共存可能であることを強調しておく。