これで接続拒否とサヨナラ

(世界初の新接続技法)

接続拒否の犯人はタケノコシンドロームだった

(1)接続拒否の真犯人

接続拒否を引き起こす真犯人は、電力会社や経産省の怠慢ではなく、太陽光発電が持つ特性そのものである。

その特性とは、太陽が真南に来る時間(南中時)に最大の発電量となる。

その南中時の前後2時間を含む合計5時間に、一日の発電量の60パーセントが発電される。(晴天日)

また、太陽光発電の導入量が増えると、南中時の発電量を中心として上にどんどん伸びる。決して横には広がらない。(図1.1)

この現象を弊社は「タケノコシンドローム現象」と呼んでいる。 このタケノコシンドロームが接続拒否を生み出す原因を作った真犯人である。この真犯人を早急に逮捕しない限り、接続拒否は無くならない。

(2)再エネ化率を高めるに

必要なことは?

厄介なことに、太陽光だけで再エネ化率を高めようとすると、タケノコシンドロームを受け入れざるを得ない。

最低需要である5月ゴールデンウィークの閑散日の正午の需要を超えないようにする

ためには、図1.2の場合2,485万kWに抑えなければならないが、閑散日一日24時間の全需要を太陽光だけで供給するためにはステップ2の発電が必要となる。そのステップ2の南中時の発電量は7,922万kW必要である。

この値は、閑散日の正午の需要2,485万kWであるから、3.2倍である。

ピーク日一日の需要に対しては、ステップ3の正午の発電量は12,675万kWが必要となる。正午需要の2.6倍必要である。

太陽光については全て晴天日の発電量として計算しているが、一か月が全て晴天日であることは、日本ではありえない。実際の天気を考慮に入れて、一か月の需要を太陽光だけで供給しようとするともっと多く、4.0倍とか5.0倍の容量が必要となる。

誰も気づいていない

重要ポイント

(3)タケノコは床下からも

伸びてくる

太陽光の導入量を増やすためには、需要を超過する発電を受け入れる技術が必須である。

現在、接続拒否も受けずに無事に稼働に漕ぎつけた10kW以上の太陽光発電所が42万ヶ所、

25Gwに達している。これらの発電所は、九州の種子島などの離島を除いて、全ての発電所は出力抑制の制約も受けずに順調に稼働している。

しかし、原発は2ヶ所267万kWしか稼働ていないが、残りの17ヶ所が発電し始めると合計4200万kWの供給力となる。原発の発電量分だけ、太陽光の発電量が減少する。現在何の問題もなく発電していた所も、出力抑制が要求されて発電出来なくなるところが続出するということになる。

例えば、九州本土で川内原発178万kWが発電中で、太陽光は638万kW稼働している。

しかし、玄海原発292万kWとバイオ発電が稼働し始めると、太陽光発電が発電出来る量は570万kWに減少する。電力需要が現在と同じと仮定しても、現在発電している量より68万kW減量しなければならない。それは出力抑制ということで発令される。

現在問題なく発電出来ているからと安心してはいられないということである。

平和に暮らしていた家庭の床下からも、タケノコがニョキニョキと伸びてきて、生活を破壊してしまう。安心はしていられない。

タケノコシンドローム対策はこれしかない。

ーーーー 世界が注目し始めた技術!!――――

全ての太陽光発電は蓄電池と一対にして導入する。発電した電気は一旦蓄電池に保存する。(ハイブリッド蓄電池システム;HBBS)

(4)『接続拒否」を避けるのは、この方法しかない

発電終了後、24時間かけて時間当り放電量を均等にして、電力系統に放電する。

蓄電池(HBBS)は同時に蓄電と放電を並行処理できる機能を持っている。

蓄電池に必要な容量は一日当たりの最大発電量 × 最適率(弊社の特許技術のため秘密)

タケノコの高さは、3分の一~4分の一になり、需要より低くなる。

そのため、接続拒否されることなく、天気通りに発電出来る。

ステップ3の一日の発電量(南中時発電量12,675万kW)(黒実線)を24時間均等に放電すると、時間当り4,294万kW(黒点線)で、南中時最大発電量は2.95分の一となる。

ステップ2は南中時7,922万kW(赤実線)で、一日の発電量は閑散日の一日の需要量(青)に等しい。一日の発電量(赤実線)を24時間かけて放電(赤点線)すると、ステップ2も南中時最大発電量は2.95分の一となる。

ステップ1は、太陽光の最大発電量でも閑散日の需要を超えないようにしている(白実線)ため南中時は2,683万kWで、24時間放電の時間当り放電量は847万kW(白点線)となり、南中時最大発電量の3.2分の一となる。(白点線)

伸びきったタケノコは、蓄電池を使用することによって3分の一の高さに軽減される。

この軽減により、需給バランスを崩すことは大幅に解消される。

九州電力で、川内と玄海の両原発が稼働した後、太陽光はどの程度稼働できるのか?

(5)どの程度「接続拒否」は

無くなるのか?

ご安心ください。

24時間放電方式を採用していれば

「接続拒否」はゼロ・パーセントになります

HBBS/PVSS導入前

現在稼働中の分は、春と秋の閑散日近辺では出力抑制が要求される。

認定受付多分が稼働し始めると、1年間を通して晴天日だけでなく曇天日も出力抑制が出されて発電はさせてもらえない。

1年を通して発電収入は殆ど無いと思われる。

HBBS/PVSS導入後

ハイブリッド・バッテリー・システムを使用して24時間均等放電する

ため、南中時に供給が需要を超過することは無くなる。

また、放電量が早朝の時間帯や閑散日の一日の需要を超過することが

在り得るが、PVSSの需給保障機能が働いて、需給バランスを崩すことは無い。

したがって、接続拒否が全く無く、無制限に太陽光発電は導入可能である。

(6)PV発電業者にとっての

メリットとデメリット

①PV発電業者にとってのメリット

a.認定受付された発電所は全て接続が認められる(接続保障)

認定申請で受け付けられた発電所は、接続拒否が認められている3つの要因の内「費用負担をしない場合」と「送電可能量超過の場合」以外の「供給量が需要を超過の場合」で接続拒否になることは無い。

「土地はある、パネルもある、資金もある。だけど接続できない」と

言ってボヤク発電業トップは皆無となる。

b.天気通りに発電出来る(発電保障)

一旦系統接続した発電所は、出力抑制を受けることなく天気通りに発電出来る。年間1億円の売電収入を見込んでいた発電所は、見込み通りの収入を得ることができる。

見込み通りの収入が得られると分かれば金融機関も安心して協力してくれる。全てが計画通りに事業展開が可能となる。

c.系統接続の工事負担金が安くなることがある。

発電装置を電力系統に接続する場合、出力電圧別に接続先が決まっている。

容量2,000kW以上は送電線に接続し、それ以下は配電線に接続することになっている。

一般的に送電線は数が少ないため遠距離接続となり、接続費用が数億円になることが多い。配電線はすぐ近くに配電変電所があるので接続費用は安くなる。

HBBSを使用すると電圧が3分の一になるので、送電線接続が配電線接続に代わることが多い。

②PV発電業者にとってのデメリット

a.蓄電池コストが増える

現在の蓄電池は高価格だ。kWh当り20万円程度である。しかし、蓄電池価格もどんどん下がっている。昨年テスラ自動車が発表した家庭用kWh当り3.5万円であった。産業用は大量に使用するため単価が下がるので、テスラ自動車の単価は2万円程度と推定できる。

一方、太陽光発電の総コストも世界中で下がり続けている。最近、資源エネ庁は将来の価格目標を設定し、事業用(非住宅用)は2020年度に14円/kWh、2030年度に7円/kWhを目指すとした。

将来の蓄電池価格と太陽光の価格を加えても、入札制度を考慮に入れると、太陽光大量導入で業者は投資回収は可能で、かつ現在の電気料金より大幅に下げることができる。

蓄電池コストの問題は解決出来る

b.蓄電池設置スペース確保が問題となる

蓄電池の将来価格は下がるが、設置スペースはさほど変化がないものと思う。また、現在稼働中の発電所には設置スペースの余裕はないことから、蓄電池設置のために2階建てが必要になると推定している。

蓄電池を下に置き、その上にパネルを設置する。新しい太陽光発電所の姿。

(7)系統制御を行う電力会社にとってのメリット

実は、電力会社が一番得をする。

①天気に左右される不安定な太陽光発電を安定化して制御できる

②不安定な太陽光発電の制御コストを節約できる

③原発と太陽光の共存実現で、原発再稼働反対を緩和しやすくなる

④太陽光大量導入で、利益を捻出し、膨大な廃炉費用が作れる。

(東京電力の場合)

同時に、高い日本の電気料金を世界のレベルに下げることができる。

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