系統運用の簡素化と運用コスト削減のメリット

１．系統運用上にこそ最大のメリット

①翌日分の発電予測不要となる

        翌日分稼働計画作成時に、翌日分の発電予測量から翌日需要量との差分に対して、既存発電所の稼働計画を作成しているが、ＰＶＳＳ下のＰＶ装置(蓄電池を併設したPV)に対しては、当日の蓄電量から割り出した翌日の放電量を使用して稼働計画を作成するので、ＰＶＳＳ下のＰＶに対する発電量予測は不要である。（蓄電池を付設していないＰＶに対しては発電予測は必要）

②予報が食い違った場合の対応不要となる

        前日の天気予報から予測した量を基準にして系統運用する場合、天気予報が外れて発電量が大きく変動する危険性がある。太陽光の導入量が増えるとこの差分も大きくなり、危険度も急激に増える。

        この差分を早めに発見して事前に対応しておく必要がある。

そのために、当日の雲の動きを人工衛星で観測し、スーパーコンピューターで１、2時間後の雲の動きをシミュレートし、稼働計画を微調整するなどの大掛かりな仕組みを作っているが、ＰＶＳＳ下のＰＶの発電量は、発電後の蓄電実績から割り出して翌日の稼働計画を作成しているので、予報との食い違いなどは発生しない。

③太陽光発電を安定化した電源として利用できる

     a.晴れと雨天の発電量の変動幅が３分の一になる（給電保障機能無しの場合）

        晴れた時は7,900MW発電する太陽光が、雨の時はほとんど発電しない。雨の時の発電量を 確保するために、火力発電装置を準備しておかなければならない。火力発電１基の発電能 力を500MWとすると、16基に相当する。

電力系統制御は、前日に翌日の天気予報から翌日の需要量と太陽光の発電量を予測し、その差分を火力発電などで補完する制御を行っている。

翌日の天気が晴れの予報で、発電予測が7,922MWと予測していても、突然天気が変わって雨になることもあり得るため、火力発電が直ぐに代行できるようにするため待機運転をしている。その待機運転の火力発電の能力は7,922MWで、基数にすると１６基総統が裏側で発電している。

24時間放電方式にすると、1時間当たりの放電量が2,683MWになる。火力発電装置の５基程度になる。天気の変動が有っても火力発電装置5基程度で十分である。直接送電方式に比べると２４時間放電方式の方が天気の変動に対しても遥かに安定していると言える。

（注）PVSS研究のきっかけは「タケノコシンドロームの解消」ということであったが、実は、「タケノコシンドローム」が発生していない、つまり「需要を供給が超過」していない場合にも、大いに効果があるのである。

⇒太陽光発電の大量導入が難しい理由（タケノコシンドローム現象）

ここでいう「系統運用上のメリット」とは、そのような「タケノコ」がまだ大きく育っていない環境でもメリットがあるということで読んでいただきたい。

（註）「ＰＶＳＳ下のＰＶ」とは、蓄電池を付設しているＰＶのこと。蓄電池を付設していないＰＶに対しては、ＰＶＳＳは制御しないので、発電予測は必要となる

短周期対応

b.天気に左右されない一定量を給電する（給電保障機能有りの場合）

確かに太陽光発電は、晴れた時は発電量は多く、雨の日は非常に少ないのは事実である。

特に日本は、梅雨があったり台風があったり炎暑があったり、太陽光発電は非常に不安定である。

ヨーロッパの天気と比べると日本ははるかに天気が不安定である。ヨーロッパの降水量は毎月平均５０ミリ程度で且つ台風は発生しないし、洪水になるほどの大雨がほとんどない、したがって毎日が晴れで天気予報の必要性は極めて少ない。

ヨーロッパに比べると日本は天気の変化が激しい。したがって太陽光発電の発電量の変化は 激しい。日本における太陽光発電の発電実績を参考程度に掲載する。

        愛知県の家庭用の発電実績である。晴れた日には一日25kwh以上の発電量があるが、雨の日は5kWh以下である。一週間に一度は雨の日が有るほどの不安定さである。

        PVSSを導入すると、給電保障機能が働いて、事前に決めた保障値通りに、電力系統上に給電される。(給電保障参照)

        しかし、川内原発と玄海原発が稼働し始めると４７０万kWが追加されるため、南中時の太陽光発電は平均日同時間の需要量を１０００万kWほど超過してしまう。（図9.2）

      これだけ超過すると出力抑制を発動せざるを得ない。晴天日だけでなく曇りの日も抑制となる。九州では、九州の原発全てが再稼働すると全太陽光は雨の日以外は発電出来なくなる。

        原発が動いたため太陽光が締め出されたとなれば、「原発反対」の声は増々高まって、安心して原発稼働に九州電力は集中できなくなると危惧している。

それに反してPVSSを使用していれば原発と太陽光は共存可能である。

 しかも、太陽光が現在受付の２倍程度に増えても、何ら出力抑制を発することもなく、天気通りに太陽光は発電出来る。（図9.3）

                 （PVSS支配下に無い太陽光は出力抑制の対象となる）

        太陽光と原発が共存できれば、原発40年ルール適応までの我慢ということで、原発再稼働への反対も少しは鎮まるのではないだろうか？

     それに反してPVSSを使用していれば原発と太陽光は共存可能である。

しかも、太陽光が現在受付の２倍程度に増えても、何ら出力抑制を発することもなく、天気通りに太陽光は発電出来る。（図9.3）

                 （PVSS支配下に無い太陽光は出力抑制の対象となる）

太陽光と原発が共存できれば、原発40年ルール適応までの我慢ということで、原発再稼働への反対も少しは鎮まるのではないだろうか？

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