出力抑制完全解決への提案(洋上風力)
新エネルギー時代ヘの幕開け
新エネルギー時代ヘの幕開け
洋上風力が大量に稼働し始める35年頃は
連日太陽光で出力抑制だらけ
東北は年間359回も発電停止になる
東北以外も全国で出力抑制だらけ
発電停止を止められるのは24時間放電だけ
目 次
(1)洋上風力稼働時期の、稼働環境
(2)出力抑制未解決のまま洋上風力稼働の場合
(3) HBBS導入後、洋上風力激増で崩壊
(4) 洋上風力の抑制解消対策
(5)水素社会の実現
(1)洋上風力稼働時期の、稼働環境
①洋上風力はどれだけの量か?
25年4月末時点で洋上の容量を公開している電力は5電力で、残りは公開していない。未公開の電力は、恐らく洋上が多くないので遅れてるのだろう。
公開された内容を見ると、洋上と陸上の合計は10,107万kWで、現稼働中風力の12.5倍で、7割が洋上になっている。洋上の中で承認済は8パーセントの542万しかない。殆どが検討待ち、つまり浮体式の技術的諸問題も含めて検討しているのだろう。諸問題が解決できる見込みが立てば、洋上の導入はさらに増えるだろう。
稼働中と受付中の全てが稼働すると風力だけで10,914万になり、現太陽光7,729万の1.4倍になる。現座、太陽光だけでも出力抑制が頻発しているが、1.4倍の風力が稼働し始めると、夜も昼も抑制ばかりで、我が国の再エネは全滅という悲劇に襲われるのは間違いない。
(2)出力抑制未解決のまま洋上風力稼働の場合
♦ ♦ ♦ 洋上が稼働し始める時の昼は年中供給過剰 ♦ ♦ ♦
最大需要の東京は太陽光の導入量も日本一。現時点(25/6)で、東京は供給力不足で抑制は発生していない。昨年1年間に日本全体で導入された太陽光は346万kW有ったが、その内の106万が東京だった。2位が東北で79万。
東京に多い理由は、地域外の福島と新潟の原発用送電線の有効利用として、本来なら東北へ接続の太陽光を、東京に接続を許しているから。
東京も、早ければ来年6月頃に原発再稼働と再エネの伸びで、出力抑制になる。東京が抑制状態になると、全国の過剰分受取箇所が無くなるので、日本全体が抑制地獄に陥る。
♦ ♦ ♦ 2030年の5月は東京も毎日が供給過剰 ♦ ♦ ♦
北海道
風が強く吹く冬の1月の稼働図を見ると、最大需要が500万しか無いのに、太陽光だけで800万kW、ベースに火力と原発で300万底上げされるので、1月でも昼は供給過剰になっている。
東北電力
最大需要1,200万のところに風力だけで9000万の風が吹き、手の施しが無い程の出力となる。風力は太陽光道連れに即死となる。
(3) HBBS導入で、出力抑制解消済の場合
❤ ❤ ❤ 太陽光完璧で安心することなかれ ❤ ❤ ❤
①HBBS導入後の稼働の姿
30年過ぎに洋上風力が、圧倒的大量に、稼働開始する。現在受け付けている風力の容量は、現在の風力の数十倍の容量になる。一番多いのは東北の18倍で7,388万kW、中国が42倍1,495万、九州が8倍。東京6倍である。風力は夜も昼も発電するし、強い風が数日間続くことも有るので、対策は、太陽光とは全く異次元の、風力専用の新たな対策が必須となる。下図は過去の陸上風力発電実績に対して35年過ぎの新風力の倍率を乗じて作成した。
九州電力
全太陽光にHBBSを適応すると九州の1年間の再エネ化率は49.5パーに、原発は37.4パーで、合わせて86.9パーになる。洋上風力は全く必要とされない。
東北電力
東北も九州同様で、原発と再エネで84.0パーとなり、洋上風力は必要とされなくなる。
東京電力
最大需要の東京の太陽光にHBBSを適応して太陽光の抑制解消したとして、風力を稼働させると、風力は全て抑制対象となる。
サヨナラ、サヨナラ洋上風力
②HBBS適応後、日本全体の再エネ化率
❤ ❤ ❤ HBBS適応で40年目標達成 ❤ ❤ ❤
30年にすべての太陽光にHBBSを導入出来たとすると、太陽光の抑制は完全に解消され、再エネ化率も50パーセントに達する。ただし、30年にはまだ洋上風力は稼働していない。全ての太陽光にHBBSが導入されると、昼の時間の一斉供給過剰が解消されるので、風力の過剰分は連携線で余裕のある所に送って、抑制を解消出来るようになる。抑制分が有効分となって全体の再エネ化率は5.5パーセント高くなり、55.8パーセントとなる。2040年度のエネルギー基本計画目標の再エネ4~5割、原子力2割程度、火力3~4割程度は、余裕をもって達成できる。
HBBSが導入されていても、いなくても
洋上風力入り込む余裕無し
(4) 洋上風力の抑制解消対策
①洋上風力発電グループ
②グループ毎に最寄り地上基地に接続
③地上基地で即液化水素製造
④船またはトラックまたはパイプラインで移送目的地へ輸送
(5)水素社会の実現
トヨタでプリウスの開発を担当し、現在、(株)HyWealthの代表取締役である広瀬雄彦氏は、今後は水素社会になると力説されている。以下は彼の資料である。